改善の

視点

取組目標

Ｈ１９年度

Ｈ２０年度

Ｈ２１年度

Ｈ２２年度

子どもの力を高めます　　「自ら考え判断し行動出来る総合的な力を育む教育を目指します」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

横浜版学習指導要領に沿った教育課程の編成を実施します。

�@横浜版学習指導要領の内容を理解します。その成果を校内の研修会で出し合います。

�A小中一貫カリキュラムの導入にむけて、万騎が原中学校区の合同授業研究会を年２回実施します。

�@新学習指導要領に則って、学年ごとの指導事項の見直しを行い系統一覧表を作成します。

�A万騎が原中学校区研究会の充実を図り各教科の小中一貫教育にむけた連携を進めます。

�@各教科の指導事項の達成状況を児童や保護者に伝える方法を検討します。

�A万騎が原中学校と通知票の一貫性について話し合い、共通理解を図ります。

�@新学習指導要領に則った教育課程を実践し、常に検討を加える体制を整えます。

�A小中学校の「あゆみ」の考え方を説明し、単元ごとの学習状況について通知する方法を検討します。

「総合的な学習の時間」で扱っていた内容を見直し「横浜の時間」の推進をします。

�@「横浜の時間」の内容を理解します。

�A環境教育・読書教育・健康教育・食育・情報教育・国際教育・福祉教育を各教科で扱う内容に位置づけていきます。

�B「生き方の教育」内容・時間の取り方を検討します。

�@「横浜の時間」の内容を明確にします。

�A新たな教育課程見直しの時、環境教育・読書教育・健康教育・食育・情報教育・国際教育・福祉教育の位置づけを明確に記述します。

�B「生き方の教育」を

�@に組み込みます。

�@「横浜の時間」の内容を学年ごとに割り当てます。

�A教科の中で「次世代へ繋げる教育課題」の取組を実施しながら検証します。

�B「横浜の時間」の中で「生き方の教育」を

学年に応じて継続的に取組みます。

�@「横浜の時間」では

社会の一員としての生き方と国際社会に生きる力をつけることを中心に取り組みます。

�A「次世代に繋げる教育課題」については教科・領域の中で関連づけて系統的に確実に実施します。

読む力・書く力・話す力を高めます。

�@学校で読書タイムを設け、良書に親しむ時間を多くします。

�A読む力・書く力・話す力の向上プログラムを国語部、図書部を中心に検討します。

�@朝の読書タイムの

実態把握と図書のバーコード化を完成させます。

�A読む力・書く力・話す力の実態から向上プログラムの成果と課題を確認します。

�@読書の質と量を高めるため、バーコードを活用し、改善計画を提示します。

�A教育課程の見直しを行い、読書感想文や日記など継続的に書く力を高めます。

�@教育課程の中で、読む・書く・話す力を育てる関連教材や言語活動を明確に位置づけ、全校で取組み、確実な力をつけます。

�A様々な発表の機会に応募します。

小中学校一貫英語教育を推進します。

�@「ヨコハマコミュニケーションタイム（ＹＣＴ）」担当中心に低学年の英語活動プログラムを作成します。

�A後期から１・２年生に英語活動を取り入れます。

�B万騎が原中学校区でＹＣＴ担当者の研修会を実施します。

�@中・英語専科とＹＣＴ担当者が中心になって中学年の英語活動プログラムを作成します。

�A前期は低学年、後期から低・中学年の英語活動を実施します。

�B中学校区のＹＣＴＣＤが中心に小学校の課題を検討します。

�@後期から高学年まで英語活動を実践します。中学との連携のもと小中一貫の指導体制を整えます。

�AＹＣＴＣＤが中学校区の小学校を巡回して、ＡＥＴとの調整を図ります。

�@１年生から６年生まで英語教育を年間３５時間実施します。

�AＹＣＴＣＤの調整のもと、中学校区の小中一貫英語教育が実践されます。

�B小学校英語活動の取組目標が子どもの夢と希望に繋がる内容かを検証する。

新たな情報教育を推進します。

�@各学年のカリキュラムにそったスキルを実施します。

�AＩＴ活用に伴うマナー指導を系統的に実施します。

�@系統的なＩＴ教育を確実に実施する。

�A課題を出して合って改善を図る。

�B学年ごとの時数と

内容を再提示する。

�@教科との関連を図り、ＰＣ操作技能の習熟を図る。

�Aマナー教育の確実な実施を行う。

�@高学年の内容に英語によるメール交換を取り入れる。

確固たるデーターに基づく子どもの実態を把握して、向上を図ります。

�@体力テストのデーターをもとに、本校の課題を明確にした取組目標を実践します。

�A学力テストの結果を参考に学校の重点努力目標を作ります。

�B学力テストや年度末調査結果をもとに教科ごとに努力目標を作成します。

�@１年間の実施状況を振り返り、成果と課題を明確にしてさらなる改善計画を作成します。

�A学校の重点目標が全職員の取組目標になっているか検証し、改善計画をたてます。

�B教科ごとの目標達成度を検証します。

�@子どもが自分なりの体力向上目標をもって生活するようにします。

�A教科学習で「よく分かる」と答える子どもの割合を７割に近づけます。

�B形成的な評価をもとに教科ごとに個人の向上を確認します。

�@学校の取組目標がどのような結果であるか地域にも公表していく。

�A学校の努力目標が保護者にも理解されているようにします。�B学校と家庭の連携がとられ、よりよい姿を求めて努力する子どもを育てる。

豊かな心を育む教育を推進します。

�@道徳教育を計画的意図的に実施します。

�A年に１回は必ず道徳の授業を公開します。

�B人権に関わる問題行動を早期発見し、対応する校内体制を保護者にも周知させます。

�C常に感謝の心を忘れず生活する姿勢を重点的に育てます。

�@道徳教育の年間計画を見直す。

�A年に１回行う道徳の授業について参観者の感想をいただく。

�B人権に関わる問題行動にきちんと対応出来る学校であると保護者の８０％が応える。

�C挨拶ができる子どもたちであると評価される。

�@道徳教育でこどもたちのどのような心情や態度を育てていくか、学校で重点取組目標を決めて取り組む。

�A人権に関わる問題にきちんと対応し、挨拶のできる子どもが育っていると保護者の８０％以上が応える。

�@こどもたちの実態調査から、道徳教育で育てたい課題を職員が共有して重点的に取り組む。

�A人権に関わる問題を児童会でも自分たちの問題として取り組む。

�B人の役に立つ活動を児童会が中心になって取り組むような子どもを育てる。

特別支援教育の充実を図ります。

�@児童指導担当は日々の情報を全て掌握し、特別支援ＣＤに必要な情報は伝えます。

�A校内で特別支援計画を周知し、連携出来る態勢を取ります。

�@児童指導担当者は、相談や対応について担任や保護者の指導助言にあたります。

�A特別支援ＣＤは校内の態勢を整え、実践出来るようにします。

�@特別支援ＣＤは、児童指導専任に集まる情報を共有し、特別支援校内態勢を組織する。

�A特別支援ＣＤは、必要に応じて他の機関と連携をとります。

�@特別支援ＣＤは、児童指導専任を兼ね、児童の課題問題に対して、必要な校内態勢を組織して、対応にあたります。

�A地域・中学との連携を構築します。

学校・教職員の力を高めます

中期学校運営経営方針を教職員は周知徹底し、その具現化に取り組みます。

�@学校経営方針の具現化にむけた取組を共通理解し、同じ姿勢で実行します。

�A学校教育目標を学級経営でも意図的計画的に実践し達成度を検証します。

�B校内組織を改善し、学校のチーム力を強めます。

�@夏の長期休業中に実施状況の検証を全職員で行います。

�A学級経営案の見直しを行い、実施状況を検証して後期にむけて修正を加えます。

�B学校運営計画実践状況を教務主任が中心に検証し、組織的に改善に取り組みます。

�@地域運営計画の工程管理は、企画委員会が中心に行い、課題を全職員に提示し、組織的に課題解決に取り組みます。

�A学校運営が保護者や地域の理解を得ているか、学校評価項目の妥当性を検討し、調査を実施します。

�@中期学校運営計画の見直し（夏休み）

→課題解決プロジェクト（１０月末）→

前期学校評価→改善計画作成（１１月）→

外部評価→改善できる所から実施→後期（年度末）学校評価→内部評価→外部評価→次年度計画（３月）

分かる授業を実践し、子どもの意欲を引き出します。

�@教職員が先進的な研究発表に参加出来る体制を取ります。

�A学習指導では、形成的な評価を実施して分かる授業であったか自己評価する習慣を構築します。

�B授業充実のために教材研究時間確保に努めます。

�@互いに観てきた良い授業実践例を報告して、自らの改善に役立てます。

�A最重要取組事項を洗い出して、全校で指導力向上に取り組みます。

�B放課後は教材研究の時間にできるよう、さらに改善するべきことを検討します。

�@１時間ごとの指導事項を明確にし、授業内容を互いに評価しあえる職場をめざします。

�A各教科の指導事項を１年から６年までの系統別にまとめ、確実な実施を全職員で確認します。

�B個人カルテを作成し継続的な指導を実施します。

�@分かる授業を目指して校内研究会を実施します。

�A個別に支援が必要な子どもへの校内態勢を立ち上げます。

�B個人カルテを活用し確かな学力の定着を図ります。

�C年度末評価で、児童が「よく分かる」という割合を８割に近づけます。

新しい教育内容を積極的に勉強し、日々の授業改善に役立てます。

�@全教員が学習指導要領の説明会に必ず参加し研修を深めます。

�A先進的な研究から学ぶ態勢を作ります。

�@教育課程作成についてまた、新しい教育の動向に関する研修に努めます。

�A学校として計画的に研修に派遣します。

�@文部科学省の実施する教育フォーラムに年に２〜４人参加します。

�A個人の研鑽と実績を評価します。

�@職員室が授業改善の話や新たな教育に関する話で討議できる雰囲気を作ります。

�A自分から積極的に授業を公開します。

学校を開きます

学校を開きます。

�@学校教育に地域の人材を活用します。

�A地域防災計画を地域と一緒に見直し作成します。

�B学校教育について地域の方と話し合う機会を作ります。

�@地域ＣＤが窓口になる組織を完成。

�A地域防災計画を完成し訓練計画を検討します。

�B学校教育について語る会に地域の方の参加を多くします。

�@学校支援ボランティアの意見を学校運営の改善に採り入れます。

�A地域の行事と学校の行事の連携を進めます。

�B学校教育と地域や家庭の教育について意見交換をします。

�@教職員と支援ボランティアが一緒に新たな改善案を作ります。

�A連携行事の拡大を拡大します。

�B学校と地域が同じ考えで子どもの育成を図る会にします。

学校評価システムを教育活動改善に役立てます。

�@年間学校評価計画に沿って情報を集め、内部評価、外部評価を経て学校運営の改善を図ります。

�A地域アンケート調査結果を参考に学校教育目標を地域と共に検討します。

�B自己評価・外部評価の形式を整えます。

�@学校運営に関しての学校評価システムはほぼ定着します。

�A教育課程の実施状況を把握する学校評価システムをどのように導入するか地域と共に検討します。

�B外部評価者が意見を書きやすい形式を検討します。

�@子どもたちの学力が十分に育っていると評価する保護者を１０％に近づけます。します。

�A子どもたちの学ぶ姿勢や教師の指導状況について、学年ごとに話し合える場を作ります。

�B外部評価者と学校職員が直接意見交換出来る場を作ります。

�@子どもたちの学力が十分に育っていると評価する保護者を１０％以上にします。

�A子どもの学習態度や家庭学習、教師の指導力について学年ごとに保護者と意見交換し、改善に役立てます。

�B外部評価者と学校職員が改善案について意見交換をします。

地域参画型学校運営を推進します。

�@学校運営説明会を年２回開きます。

�A「ふれあい教育懇話会」（外部評価委員会）を拡大して、幼・保・小・中・高の広い範囲で学校教育の在り方を検討します。

�B授業参観の後や地域行事の後は、校長（職員）と保護者・地域の方との懇談の時間をもち、コミュニケーションの場を広げます。

�C「教育懇話会便り」を配布します。

�@学校運営説明会に６０人以上の保護者を集めます。

�A外部評価委員会が機能を果たしているか検証し、改善に努めます。

�B「ふれあい教育懇話会」の輪を広げて保護者や地域の方とのコミュニケーションの場をもちます。

�C学校ホームページの内容検討会を開催してよりよい内容にします。

�@学校運営説明会に１００人の保護者を集めます。

�A外部評価委員会を学校運営協議会として、学校運営について話し合います。

�B「ふれあい教育懇話会」でこどもたちの育成目標について話しあいます。

�C学校のホームページに「ふれあい教育懇話会」のサイトを作り地域の人が担当するようにします。

�@学校運営説明会に学校運営協議会の会長が参加できるようにします。

�A内部評価者（教職員）と外部評価者が

学校評価の内容について意見交換ができるようにします。

�B「ふれあい教育懇話会」が地域ボランティアの連絡調整を担当します。

�CＨＰの質の改善に努めます。

家庭・地域の教育力の向上

家庭・地域の教育力を高めます。

�@学級懇談会・ＰＴＡ家庭教育学級などの機会を活用して、学校と家庭が共通の認識をもてるよう、情報交換を推進します。

�A地域の行事に家庭が参加出来るよう学校も協力します。

�B子どもの居場所づくりとして、学校施設を開放します。

�@ＰＴＡと共に、家庭教育の重要性や子育ての講演会を開催します。

�A保護者が自治会の行事に子どもと一緒に参加するように、働きかけます。

�B子どもの居場所づくりの内容を広げます。

�@ＰＴＡと学校の協力関係を強め、地域行事に対してＰＴＡも積極的に参加を呼びかけます。

�A子どもについては保護者が責任を持つことを改めて意識化します。

�B居場所づくりがどのような効果をもたらしているか検証します。

�@子どもの安全は保護者が責任を持つべきであるという認識をします。

�A地域の協力に感謝する気持ちを保護者がもつようにします。

�B地域文化は子どもを育てる大きな土壌であることを理解し、実証していきます。